将来構想経営企画プロジェクト 　教育・研究の質向上を

　本学は林真理子理事長の諮問機関「将来構想経営企画プロジェクト」の一環として、本学学生や教職員などを対象に実施した「日本大学２０４０　未来を共に描くステークホルダーアンケート」の速報版をこのほど取りまとめた。同アンケートは本学の将来像（２０４０年）に対する多様な視点からの意見を集約し、今後の検討材料とすることを目的に総合企画室が実施、総回答者は４０６７人、うち学生は１３５６人だった。

　本学は急速な社会環境の変化に全学的に対応していくため、昨年２月に「将来構想経営企画プロジェクト」を設置。本学の経営企画に関わる将来構想を長期的な視点で検討してきた。２０４０年の設定は文部科学省の高等教育の将来構想などを受けたもの。

　同アンケートは、学内外の多様なステークホルダー（学生・生徒、役員・評議員・教職員、卒業生）の声を広く集めるために昨年８―９月に実施。「未来の日本大学に向けて」率直な意見や期待、具体的な提案を募った。

　学生からの総回答者数１３５６人のうち学部生１２１６人、大学院生１２７人、短期大学部生８人、専門学校生５人。

　まず「現在の日本大学への印象」として「不祥事」「ガバナンスへの懸念」などネガティブな印象を持つ回答（４２・０％）が最も多く、本学におけるブランドイメージの毀損（きそん）は深刻としている。次いで「学部が多い」「就職力が高い」といったポジティブな回答（３１・３％）で、大学の規模や実績といった根本的な強みが評価された。

　また「２０４０年の日本大学は、どのような大学であるべきか」との質問には、「専門性の深化」など教育・研究の質の向上を挙げる声（３３・２％）が最も多く、学術的な競争力や教育の質を最重要視していることがわかった。続いて「不祥事撲滅」「クリーンな学校」など信頼回復・ブランド向上（２６・４％）や「ガバナンス健全化」「学部間連携」など組織運営・連携の改善を求める声（１７・０％）も多く、変革が強く望まれている。

　「その他、本学に対し伝えたいこと」を記述する欄で「頑張ってほしい」などの応援コメントが３９・５％。施設・インフラ・ＩＴ環境の改善（１７・０％）として「Ｗｉ―Ｆｉ」や「老朽化した校舎」などの学習環境の快適性向上が課題として挙げられた。ほかには「学費の引き下げ」「奨学金制度の拡充」など経済的な負担の面の改善を求める声（１０・９％）も多かった。

　総合企画室の友近英展室長は「同プロジェクトでは、学生の意見も含めた検討を行いたい。今後も意見を寄せてほしい」としている。