文部科学省の２０１７年度私立大学研究ブランディング事業（タイプＢ）に、本学が進めている「スポーツ日大によるアンチ・ドーピング教育研究拠点確立とポストオリンピックへの展開」が選ばれた。

　本学は１７年度中にアンチ・ドーピングの啓発運動を宣言するシンポジウムを実施する予定で、東京五輪開催の２０年度には禁止薬物やサプリメントの情報をデーターベース化したスマートフォン用アプリの開発検討している。また、付属校の児童、生徒を対象にアンチ・ドーピングを呼び掛ける出前授業なども行う。２１年度には、こうした成果が書籍や論文にまとめられる予定だ。
　薬物の投与など不正な方法で選手の能力を高めるドーピングは、競技の公正性確保の上で国際的に大きな問題となっている。アジアで唯一、世界ドーピング防止機構（ＷＡＤＡ）の常任理事国となっている日本は、この面での高い倫理観と文化を広める立場にある。昨年１１月に文科省が「アンチ・ドーピング体制の構築・強化に向けた報告書」をまとめた。国内の大学の参加を求めたのはそうした背景があるためだ。
　現在、遺伝子ドーピングを初めドーピング技術が次々に高度化、巧妙化しているだけでなく、意図せざる薬物使用「うっかりドーピング」などの問題もある。わが国でも、子どもたちがプロテインなどのサプリメントを摂取する傾向が強まっており、幼少期からの基本的な教育が急務とされる。