教育の原動力となる研究力強化を推進するため、本学は研究助成金制度の枠組み（スキーム）を大幅に変更、同助成金の予算額を５５％増額し、３億５０００万円に拡大した。
総合大学としての力を結集し、研究成果を積極的に学内外に発信することで、本学のブランドイメージのさらなる向上につなげる方針だ。
制度変更の中心は①大型研究プロジェクトの実施②世界が注目する諸課題への取り組み③次世代を担う若手研究者への支援の３点。
具体的には大型研究プロジェクトに重点予算配分を行うため、「理事長特別研究（予算額５０００万円）」と「学長特別研究（同）」を一本化し、「理事長・学長特別研究」に名称を変更した。採択数を１本に絞る一方、助成金額は２年間で最大２億円に増額し、優れた研究計画に対する助成を可能とした。
「若手研究者学部連携研究助成金」は「若手研究者環境整備支援助成金」に名称を変更し、募集件数、予算額を大幅に増やし、次世代を担う若い研究者への支援を拡大した。
また、「学術研究助成金」は「総合研究」「社会実装研究」「一般研究（高校の部）」の３部門を「独創的・先駆的研究」「高校教育研究」の２部門に変更した。
「独創的・先駆的研究」も一件あたりの交付額を大幅に増額し、２年間で最大４０００万円とした。
これにより、基礎研究から応用研究まで対応し、国連で採択された持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）の達成に向けた研究も対象とした。「理事長・学長特別研究」と「若手研究者環境整備支援助成金」は４月３０日付で、「学術研究助成金」は５月２５日付でそれぞれ募集を開始する。
大矢祐治副学長（研究、知的財産、学術情報担当）は「今回の大幅な拡充・改革で、若手研究者のさらなる育成と本学のブランドイメージ向上に資する研究成果につながることを望んでいる」と話した。
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