総合ニュース  2013年03月27日 14:32

■特別研究3件成果を報告 電力削減めぐり討議 竹村准教授地下水利用を提言

 2012年度に新設された総長、理事長特別研究に関するシンポジウムが3月上旬、相次いで行われた。今回は総長特別研究1件と理事長特別研究2件について、研究の進捗状況など中間的な成果が報告された。

 3月9日には文理学部のオーバルホールで、理事長特別研究に指定されている「電力削減と地域スマートコミュニティの創成-地域防災における大学の役割を考える-」をめぐり、理工学部の金島正治教授(環境工学)、文理学部の竹村貴人准教授(地球・資源システム工学)、工学部の伊藤耕祐准教授(機械工学)が、それぞれの専門に関する研究成果を報告した。
 竹村准教授は、1年を通して温度が一定の地下水を利用した省エネの有効性について報告した。同准教授によると、文理学部のある世田谷区桜上水地区にはかつて北沢用水路があり、1930年代は水源地帯だった。宅地開発が進み用水路は消滅したが、現在も地下約15メートルに地下水の流れる礫(れき)層が残っている。竹村准教授らが研究を進めている地中熱ヒートポンプシステムは、地下水と地上の温度差を冷暖房に利用する。夏は地下へ排熱することで涼しくし、冬は逆に地下から採熱することによって暖かく過ごせる。
 地中熱ヒートポンプは、空調のコスト削減だけでなく、熱を大気に放出しないためヒートアイランド現象も抑えることができる。このシステムは、東日本大震災後の節電意識の高まりから注目を集め、近年では東京スカイツリーなどにも設置されている。
 研究報告の後には、東京電力と清水建設株式会社の社員2人を交え、電力削減の方策について討議した。
 このほか、総長特別研究に指定されている遠隔医療システムに関する研究は、3月9日に千代田区のベルサール神保町で、理事長特別研究の女子学生のキャリア教育に関する研究は、3月12日に桜門会館で、それぞれ担当研究者らによる中間報告を兼ねたシンポジウムが行われた。

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             地域と連携した節電に向けて意見を交換するパネリスト

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