総合ニュース  2012年07月20日 15:44

■総長理事長特別研究6件を採択 毎年度末に再評価 組織あげて研究水準向上へ

 今年度から新設された総長、理事長特別研究がこのほど決まった。総長特別研究は2件、理事長特別研究は4件。「本学専任職員の参加を必須」とする新たな試みで注目された理事長特別研究には、省エネ型キャンパスの創生や女子学生キャリア教育の促進などに関する研究が採択された。両特別研究の始動により、組織をあげての研究水準向上への取り組みが本格化する。

 学内公募で寄せられたのは、総長特別研究10件、理事長特別研究11件の計21件。14学部長に通信教育部長を加えた学部トップで構成する選考委員会を2班に分けて審査を行い、大塚?兵衛総長、田中英壽理事長が最終決定した。研究期間は2~3年間で、年度あたりの研究費は3205万円から208万8000円。
 「未来の地球環境、ヒトの生命、生活のために求められる総合的・統合的な研究」をテーマにした総長特別研究には、医学部の橋本修教授を中心とした高齢化社会におけるインフルエンザ感染対策の研究と、中島一郎歯学部教授の遠隔医療システムの活用プロジェクトが選ばれた。
 「組織運営に生かす」ことが前提の理事長特別研究は、鈴木正彦文理学部教授が中心となり本部管財部などと取り組む省エネ型キャンパスの創生、加藤直人文理学部教授が代表の自校史教育における教育担当者養成など、本学特有の課題に関する研究が選ばれた。
 福田弥夫通信教育部教授は「eラーニング」の活用に関する研究を本部学務部などと取り組む。落合豊子医学部教授は付属豊山女子高教員や本部校友会らの協力で、女子学生のキャリア教育と活動促進のための環境整備をテーマにした研究に着手する。
 特別研究に選ばれた研究は毎年度末に選考委による再評価を行い、継続か打ち切りかを判断する。

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