総合ニュース  2011年07月06日 18:37

■理 工 6分野で調査・研究 復興支援プロジェクト始動

 東日本大震災の被災地復興支援に理工学部が総力を挙げて取り組むことになった。

「東日本大震災復興支援研究プロジェクト」と名付け、6月2日に1回目の調査報告会を「キックオフシンポジウム」として開催した。
 専門分野ごとに被災地の被害状況を調査・研究し、災害に強い街づくりや防災技術の発展などに貢献することを目指す。プロジェクトによって特定の一地域を丸ごと支援し、理工学部ならではの「日大モデル」を確立したい考えだ。
 当面の調査・研究は「復興まちづくり」「構造物被害と地盤災害」「津波対策」「交通システム」「情報通信システム」「原子力被害・エネルギー供給システム」の6プロジェクトで進める。理工学研究所(所長・澤口孝志教授)が全体を統括し、プロジェクト発足と同時に開設した東日本大震災復興支援室(室長・中西三和教授)が各分野の調査・研究成果を取りまとめる。
 当面は、被災地からの要請の有無にかかわらず、学部の研究者らが積極的に現地入りし調査・研究を進める方針だ。さらに、被災地へ調査・研究結果を発信し現地の研究機関と連携する。
 プロジェクトにかかわる教員は200人以上で学部の半数を超える見込みだ。同学部は昨年、独自性ある研究を確立するための「シンボリックプロジェクト」を発足しており、今回の復興支援プロジェクトと重複する分野は連携して進める。
 キックオフシンポでは澤口所長がプロジェクトの概要を説明し、既に学部教員らが独自調査した宮城、岩手県の津波被害や首都圏の液状化被害について報告した。国土交通省東北地方整備局の宮本卓次郎副局長が講演した。
 シンポは今後も定期的に開き、その都度調査結果を報告するほか、学部ホームページや科学技術振興機構学術電子ジャーナル「J-STAGE」にも掲載される。
 澤口所長は「多様な専門学科を持つ特色を生かし、学部一丸で被災地を支援する」と話した。

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